学費・諸費用

修士課程および博士課程の学費・諸費用は以下のとおりです。
芸術専攻（通信教育）については、通信制大学院のページをご覧ください。

修士課程

芸術専攻
芸術実践｜芸術文化研究

専攻	領域	授業料（年間分）	施設・設備費（年間分）
芸術専攻	芸術実践	1,320,000円	320,000円
	芸術文化研究	1,050,000円	130,000円

• 金額はすべて2027年度入学者用です。学費は変動することがありますので、あらかじめご了承ください（合格発表時にマイページ上でダウンロードする「入学手続要項」でご確認ください）。
• 初年度学費の前期分は、入学金、保険料の全額と、授業料、施設・設備費の半額の合計です。後期分の授業料、施設・設備費は例年入学後の11月上旬が納入期限となっています。

• 学生預り金として保険料2,430円（学生教育研究災害傷害保険料1,750円、学研災付帯賠償責任保険料680円）が必要です。
  正課・課外活動中の災害や事故、通学中の傷害等に備えて全員加入する保険です。
• 留学生の危機管理サービスとしてサポート体制費用2,440円（メディカルアシスタンスサービス利用料 1,980円、 補償制度費用保険料 460円）が必要です。
• 留学生支援費には日本文化および日本語の理解を深めるための科目の受講料等が含まれます。
  入学に際して「留学」の在留資格を取得される外国人留学生の方は、留学生コース(International Students Track) の対象となり、各自の専攻科目の他に「日本文化・日本語理解科目( 修了要件:16 単位)」の受講が必要です。

入学金の免除・減免

• 京都芸術大学卒業生・卒業見込者は、入学金250,000円が免除されます。
• 京都芸術大学通信教育部卒業生・卒業見込者は、入学金が30,000円減免され、220,000円になります。

留学生支援費の免除

• 京都芸術大学卒業生・卒業見込者は、留学生支援費260,000円が免除されます。

勤労学生の所得控除

勤労学生控除とは、納税者が所得税法上の「勤労学生」に当てはまる場合に受けられる所得控除です。詳しくは勤務先の給与担当部署や、所轄の税務署にお問い合わせください。

芸術環境専攻
情報デザイン・プロダクトデザイン｜映像・メディアコンテンツ｜イラストレーション・パブリッシングデザイン｜文化デザイン・芸術教育｜建築・環境デザイン｜超域制作学プログラム

専攻	領域	授業料（年間分）	施設・設備費（年間分）
芸術環境専攻	情報デザイン・プロダクトデザイン	670,000円	100,000円
	映像・メディアコンテンツ
	イラストレーション・パブリッシングデザイン
	文化デザイン・芸術教育
	建築・環境デザイン
	超域制作学プログラム

• 金額はすべて2027年度入学者用です。学費は変動することがありますので、あらかじめご了承ください（合格発表時にマイページ上でダウンロードする「入学手続要項」でご確認ください）。
• 初年度学費の前期分は、入学金、保険料の全額と、授業料、施設・設備費の半額の合計です。後期分の授業料、施設・設備費は例年入学後の11月上旬が納入期限となっています。

• 学生預り金として保険料2,430円（学生教育研究災害傷害保険料1,750円、学研災付帯賠償責任保険料680円）が必要です。
  正課・課外活動中の災害や事故、通学中の傷害等に備えて全員加入する保険です。
• 留学生の危機管理サービスとしてサポート体制費用2,440円（メディカルアシスタンスサービス利用料 1,980円、 補償制度費用保険料 460円）が必要です。
• 留学生支援費には日本文化および日本語の理解を深めるための科目の受講料等が含まれます。
  入学に際して「留学」の在留資格を取得される外国人留学生の方は、留学生コース(International Students Track) の対象となり、各自の専攻科目の他に「日本文化・日本語理解科目( 修了要件:16 単位)」の受講が必要です。

入学金の免除・減免

• 京都芸術大学卒業生・卒業見込者は、入学金250,000円が免除されます。
• 京都芸術大学通信教育部卒業生・卒業見込者は、入学金が30,000円減免され、220,000円になります。

留学生支援費の免除

• 京都芸術大学卒業生・卒業見込者は、留学生支援費260,000円が免除されます。

勤労学生の所得控除

勤労学生控除とは、納税者が所得税法上の「勤労学生」に当てはまる場合に受けられる所得控除です。詳しくは勤務先の給与担当部署や、所轄の税務署にお問い合わせください。

博士課程

芸術専攻

専攻	授業料（年間分）	施設・設備費（年間分）
芸術専攻	927,000円	150,000円

• 金額はすべて2027年度入学者用です。学費は変動することがありますので、あらかじめご了承ください（合格発表時にマイページ上でダウンロードする「入学手続要項」でご確認ください）。
• 初年度学費の前期分は、入学金、保険料の全額と、授業料、施設・設備費の半額の合計です。後期分の授業料、施設・設備費は例年入学後の11月上旬が納入期限となっています。

• 学生預り金として保険料3,620円（学生教育研究災害傷害保険料2,600円、学研災付帯賠償責任保険料1,020円）が必要です。
  正課・課外活動中の災害や事故、通学中の傷害等に備えて全員加入する保険です。
• 留学生の危機管理サービスとしてサポート体制費用2,440円（メディカルアシスタンスサービス利用料 1,980円、 補償制度費用保険料 460円）が必要です。
• 留学生支援費には日本文化および日本語の理解を深めるための科目の受講料等が含まれます。
  入学に際して「留学」の在留資格を取得される外国人留学生の方は、「日本文化・日本語理解科目」の受講が可能です。

入学金の免除・減免

• 京都芸術大学大学院修士課程修了（見込）者は、入学金200,000円が免除されます。
• 京都芸術大学大学院芸術研究科（通信教育）修士課程修了（見込）者は、入学金が100,000円に減免されます。

留学生支援費の免除

• 京都芸術大学卒業生および京都芸術大学大学院修士課程修了（見込）者は、留学生支援費260,000円が免除されます。

勤労学生の所得控除

勤労学生控除とは、納税者が所得税法上の「勤労学生」に当てはまる場合に受けられる所得控除です。詳しくは勤務先の給与担当部署や、所轄の税務署にお問い合わせください。

奨学金制度

いずれも、書類審査、学業成績等による選考があります。
応募資格等は各奨学金の募集要項により異なります。詳細は、入学後に確認してください。

独立行政法人 日本学生支援機構奨学金

独立行政法人日本学生支援機構が、将来、研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められる優れた学生であって、経済的理由により修学に困難があるものに対して学資を貸与する制度です。

授業料後払い制度は、「授業料支援金（最大776,000円）」と「生活費奨学金（月額0円、2万円、4万円から選択）」を無利子で貸与する制度です。卒業等した後、貸与奨学金として所得に応じて金額の返還が必要です。授業料後払い制度は、修士課程でのみ利用できます。

※2026年度入学者貸与額

第一種（無利子貸与）	修士課程─月額5万円または月額8万8千円から選択。 博士課程─月額8万円または月額12万2千円から選択。
第二種（有利子貸与）	5、8、10、13、15万円から金額を選択。
授業料後払い制度 （修士課程のみ）	授業料支援金 最大 776,000円（1年間の額 / この額を「支援対象授業料」といい、学校が金額を決定）に、保証料相当額を加えた額 申込者は支援対象授業料の額を選択することはできません。支援対象授業料の額は、学校が課している授業料の状況（納付済みの授業料や授業料減免等）によって変動することがあります。 生活費奨学金 月額0円（利用しない）、2万円、4万円から選択
ホームページ	独立行政法人日本学生支援機構-JASSO

佐藤国際文化育英財団奨学金

美術の実技（日本画・油画・版画等）を専攻している日本人学生及び海外からの留学生を対象とした奨学金制度です。

月額	3万円（2年間給付）
ホームページ	公益財団法人佐藤国際文化育英財団・佐藤美術館

日本文化藝術財団奨学金

財団の定める条件を充たし、文化・芸術のあらゆる分野で将来にわたり活動が期待され、才能・可能性が認められる日本人学生及び海外からの留学生を対象とした奨学金制度です。

年額	50万円（単年度給付）
ホームページ	公益財団法人日本文化藝術財団

教育訓練給付制度

修士課程および博士課程は、教育訓練給付制度（一般教育訓練給付）の指定講座となっています。
教育訓練給付制度は、厚生労働省が実施している雇用対策事業のひとつです。
受講を開始する段階で厚生労働省の定める条件を満たしている方※が指定講座に入学し、課程を修了すると、個人が負担した受講料の一部が、教育訓練給付金としてハローワーク（公共職業安定所）を通じて支給されます。

※次の①または②に該当し、指定講座を修了した方が主な対象者です。

①雇用保険の被保険者（※） （在職者）	一般教育訓練の受講開始日に雇用保険の被保険者である方のうち、支給要件期間が３年（初めて教育訓練給付金を受給する場合は１年）以上ある方
②雇用保険の被保険者（※） であった方（離職者）	受講開始日に被保険者でない方のうち、被保険者資格を喪失した日（離職日の翌日）以降、受講開始日までが1年以内（妊娠、出産、育児、疾病、負傷などで教育訓練給付の適用対象期間が延長された場合は最大20年以内）であり、かつ支給要件期間が3年（初めて教育訓練給付金を受給する場合は1年）以上ある方

• 被保険者とは、一般被保険者及び高年齢被保険者をさします。

• 上記要件に加え、平成26年（2014年）10月1日以降、教育訓練給付金を受給した場合は、前回の教育訓練給付金受給日から今回受講開始日前までに3年以上経過していることが必要です。
• 上記の①および②以外のケースであっても支給対象となる場合、あるいは雇用保険の状況により支給を受けられない場合もあります。受給資格要件の詳細等については、必ず各自でハローワークまたは厚生労働省ホームページ等で確認してください。
• ハローワークへの手続きは、受講修了日（学位授与式・卒業式）の翌日から原則として1ヶ月以内に受講者自らで行ってください。
• 教育訓練給付金は、在学中に支給されるものではありませんので注意してください。
• 2026年6月時点でこの要項を作成しています。法律が改正されて、内容が変更されることがあります。詳しくは入学後のガイダンス等で説明します。
• ［参考］厚生労働省・教育訓練給付制度に関するページ
• ［参考］厚生労働省・教育訓練給付制度に関するQ&A

入学について

入試情報等に関しては、以下をご確認ください。

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